健診で「異常あり」会社員の54％
二〇〇三年に受けた定期健康診断で「異常あり」とされた県内会社員の割合（有所見率）は54％と過去最高を更新したことが青森労働局のまとめで分かった。内訳は血中脂質が35％と最も高かったほか、肝機能、血圧異常など生活習慣病につながる項目で占められた。有所見率は全国的に年々上昇しているが、本県は常に全国平均を数ポイント上回っており、その差は拡大する傾向にある。
同局によると、〇三年の健診報告があったのは千百七十四事業所の十一万四千七百二十五人。有所見率は過去最高の54.1％（全国平均47.3％）を記録した。有所見の内訳は血中脂質35.9％、肝機能20.5％、血圧13.8％、血糖10.8％と続いた。
事業所の規模別にみると、従業員五十人未満は労働局への届け出義務がないため、報告数は百二十一事業所の四千九百五十一人と少ないが、有所見率は57.7％と最も高かった。次いで五十−九十九人の事業所が56.1％、百−二百九十九人の53％と続き、事業所の規模が小さいほど有所見率が高くなる傾向がみられた。
本県の有所見率は一九九七年に42.9％（全国平均39.5％）だったが、その後診断項目が増えたことなどもあって年々上昇し、二〇〇〇年には50％（同44.5％）を記録した。本県は全国平均を常に上回っており、その差は〇三年に過去最大の6.8ポイントに広がった。
県内で職域健診を実施している労働福祉協会青森健診センター（青森市）の古川洋支部長は「有所見のうち生活習慣病につながる項目が多いのは、車通勤などにより運動する習慣が少ないことが影響しているのでは。県内事業所は労使ともに健康に対する意識を見直す必要がある」と訴えた。
東奥日報http://www.toonippo.co.jp/news_too/nto2004/0620/nto0620_16.asp
