糖尿病患者・予備軍１６２０万人
厚労省推計５年前比較 計２５０万人増加
国内で糖尿病になっている人は約７４０万人、可能性を否定できない「予備軍」を合わせると約１６２０万人にのぼることが６日、厚生労働省の０２年糖尿病実態調査で分かった。
５年前の初調査に比べ予備軍を中心に計２５０万人増え、成人の６．３人に１人の割合になる。高齢化や食生活の変化で患者数は今後も増えて２０１０年に１千万人を超える懸念もあり、同省は大台を超えないよう、生活習慣の改善や健診を改めて呼びかけている。
調査は９７年に続き２回目。昨年１１月、全国の２０歳以上の５７９２人を対象に、問診や血糖値の状態の指標となる血液中のヘグリコモグロビン（Hbalc)などの検査を実施した。成果を成人人口１億２１２万人に当てはめると、治療中の人を含め糖尿病が「強く疑われる」有病者（Hbalcが6.1％以上)は約740万人（前回690万人）で、「可能性を否定できない」予備軍（Hbalc5.6〜6.1％）は約880万人（前回680万人）と推計された。
有病者に比べて予備軍の伸び率が3割と目立っている。年齢別では、有病者は60代男女、70台以上男性を除いて減少傾向なのに対し、予備軍は50代以上、女性は30代以上に増加傾向が見られた。同年代を男女で比較すると、有病者は男性、予備軍は女性が多い傾向が見られた。
糖尿病は神経障害、腎症、網膜症などの合併症につながり、心臓病や脳卒中にも関係する。大部分を占める2型糖尿病の増加は動物性脂肪摂取の増加など生活習慣の変化が関係しているとされる。調査では、93.8％の人が「正しい食生活と運動習慣が予防に効果がある」という知識があったが、理解していても行動に結びついていないのが実情のようだ。
同省生活習慣病対策室は「バランスの良い食事や毎日の運動などを心がけて予防に努めるとともに、健康診断を受けて早めに治療を始めてほしいと呼びかけている。
（2003年8月7日 朝日新聞）
